実は英語を話せない人を面接で簡単に見抜く方法
これだけビジネスがグローバル化すると転職活動において英語が“話せる”ことが絶対要件になって来ています。20年前の海外ビジネスに関わる求人では、英語の要件にTOEIC730点以上というものが多くありました。しかし今や860点以上、場合によっては900点以上というものが当たり前となりつつあります。
しかし、最低要件として高いTOEIC点数を指定し、その点数をクリアしているはずの候補者を採用してみたら、全然英語を話せず、海外のステークホルダーとのコミュニケーションが取れない、業務が円滑に進まないと嘆く採用責任者（Hiring manager）の声を多く聞きます。
本当に英語が話せる候補者を採用できた企業の方々に共通するのは、面接をする採用責任者自身が英語で、候補者面接をして、目の前の候補者の職務経歴書に書かれた内容を英語で確認するという共通点があるのです。
たとえば、ある候補者が、「グローバル共通のシステム統合プロジェクトでリーダーとして成功に導いた」と記載されていれば、その内容を英語を聞いてみるのです。「そのプロジェクトの詳細をもう少し具体的に教えてください」「プロジェクトで一番苦労したことはなんですか」「文化や考え方の違う他国のメンバーをどう導いたのか」と英語で質問するのです。
ただ、いきなり英語で上記のような質問をするわけではありません。履歴書、職務経歴書にTOEIC 880点と記載してあれば、「英語に不自由はありませんか？」「グローバルプロジェクトでは英語を使う機会はありましたか？」と日本語で聞くことから始めるのです。そうすると大半の候補者は、
「ネイティブ、帰国子女ではありませんが、コミュニケーションは十分に取れます」と自分の英語力に含みを持たせて回答する方が大半なのです。
ここで問題なのは、採用担当者もそれを聞いて安心するのか、自分も英語が話せないからなのか、この質問以降英語が話せるのかを深く探っていくのではなく、プロジェクトの詳細を日本語で深掘りしてしまう方が大半なのです。
英語の話せる優秀な方を採用することに成功した方々は、「では、今から英語で、そのご経験について2〜3質問させていただいてよろしいでしょうか？」と、英語力の調査にさらに踏み込んでいきます。
ここで、英語力の測定のために英語で面接されることなど予想もしていなかった、英語が話せない候補者の顔は明らかに動揺の色を隠しきれません。さっき、「コミュニケーションは十分に取れます」と言ってしまった手前、話せない候補者の顔は明らかに動揺しています。
英語で質問された内容が理解すらできない人、理解できても言いたいことが言えない人、最悪の場合「コミュニケーションが取れると言った意味は、メールで取れるという意味です」と開き直る人、本当に反応は様々です。
抜き打ちの英語面接に動揺される気持ちはわかります。とはいえ、採用する側は膨大なコストをかけ人材を採用するのです。
グローバルビジネスは、メールだけのコミュニケーションで成立することは不可能です。メールは一方向のコミュニケーションで、メールを見るのは相手の都合に大きく依存します。読まれていない可能性すらあります。英語を話せない人が、緊急の案件の時にメールして返事をじっと待っている光景を、企業は受け入れることはできません。
グローバル企業は、絶えず電話会議が開催されます。わからないことはその場に聞かなければ置いていかれます。また、GDP3位となった今でも、未だ大きな市場であることに変わりない日本には、「JAPANはどう思うのか？」と意見を求められることも頻繁にあります。
英語を話せない候補者を採用してしまうリスクを企業側も理解し、対策を取り始めています。その対策の一つが、外国人ヘッドハンターを抱えるエージェントに、応募前の面談を英語で実施させ、候補者の英語力を図るのです。事前にNative Speakerが応募者と会話し測定した英語力が、応募書類にNative, Fluent, Intermediateなどと記載され送られて来ます。
しかし、これにもまだ問題が潜んでいます。過去エージェントについて記事を書いていますが、
彼らは、企業側が英語力を測る能力がないことを十分に理解しています。そのため彼らの英語力評価は驚くほど甘いのです。ビジネスでまったく通用しそうもないレベルの方でも、Fluentとして評価されていることが多々あります。それは、エージェントにとって、優秀であっても英語力で落とされてしまうと、貴重な年収の30%の手数料を受け取るチャンスが流れてしまうからです。
Googleをはじめとする有名が外資系では組織そのものがグローバル化しており、上司がシンガポール在住のオーストラリア人ということで、面接のプロセスで上司である自分、同僚と英語でコミュニケーションがとれるかみっちり測られます。
しかし、日本企業、外資系企業であっても選考プロセスが日本だけで完結する場合、このような英語が話せない人を、採用してしまう悲劇が度々みられるのです。
我々ビジネスプロフェッショナルは、英語でとっさに聞かれても、慌てることなく、その質問に答えることができる英語力をつけておくことが必須だということは言うまでもありません。
