従業員満足度調査に潜む真実

日本企業、外資系企業問わず、従業員の働きやすさ向上のため、定期的に従業員満足度調査が実施されます。会社が従業員の本音を的確に把握するため時には匿名で実施されることもあります。そして、その内容は、直属の上司に対する評価、給与への満足度、自身のキャリアに対する考え型、会社の方針に対する考えなど多岐にわたることもあります。

人によっては、この調査が匿名であることをいいことに、普段言うことができない直属の上司への不満や給料について、ここぞとばかりに不満をぶちまけ、最低ランクの評価を与えてやったと得意げに語る人もいます。

しかし、本当にその調査は匿名だと言えるのでしょうか？今の従業員満足度調査は、自分の業務パソコンでWebベースのアンケートに答えるスタイルが主流です。この仕組みでは、入力したパソコンのIPアドレスやログインIDといった情報から特定は容易だともいわれています。アメリカのビジネス誌であるFortuneが選ぶ最も働きがいのある企業調査で毎年ランキング入りする某企業の従業員Gさんに話を聞くと、その企業では「皆監視されていることを知っていて、従業員満足度調査などサーベイが実施される時は、必ず最大評価にチェックして提出するのが当たり前になっている」と話してくれました。

Fortune誌 2016年度 100 BEST COMPANIES TO WORK FORより抜粋（上記一覧の企業はGさんのコメントとは関係がありません）

もちろん、その会社では、従業員が会社に対して主張することは守られています。ヘッドハンターに聞いたら自分の市場価値はもっと高いので自分が給料を上げてもらって当然だとか、自分はベテランで会社に貢献してきたのに上司の扱いが気に入らないといった不満を主張することが可能です。だからと言って、誰もそんなことをしないというのです。その会社では、会社にとってその人に今以上の給料を払う価値があるか、会社の最終的な収益に貢献しているかなど具体的に証明できない限りは、皆本音を言わないし、ましてや従業員満足度調査で憂さ晴らしをするということもないそうです。

この話をしてくれた方が最後にこう言いました。「会社において、社員の権利なんて後回しだ。なぜなら、会社が最優先に考えなければならないのは株主の利益なのだから。」と。自身の権利は、会社（株主）に貢献した後でということでしょうか。

確かにその通りだけど・・・自分の会社はここまで欧米主義的ではないと思った方、本当にそうなのか、実は権利を主張しているのは自分だけだったということがないか、周囲の行動や振舞いをもう一度見直してみても良いのではないでしょうか。