外資系の言論の自由
日本企業にお勤めの方からみると、外資系企業では上司や同僚と何でも言いあえ、たとえ激論になってもミーティングが終われば、きれいさっぱり後腐れなく、そして本来の目的であるビジネスを推進し、成功させていくいうイメージがあるようです。
このイメージは、AppleやGoogleなどアメリカのIT企業のカジュアルな働き方に関する報道ゆや、ビジネス書の影響が背景にあると思われます。しかし本当に外資系企業では、自由に意見が言えるといえるのでしょうか？残念ながら、報道の中で描かれていたカルチャーの企業ばかりとは言えません。むしろ稀なのではないでしょうか。
残念ながら、これまで伺った様々なお話を見直してみても、外資系企業は日本企業以上に上下関係が厳格であり、とても、上司にダイレクトに反対意見を物申すということなどありえません。外資系のイメージの影響を受けて上司にモノ言おうものなら、上司が持つあなたへの印象は悪くなり、残りの会社生活を不遇に過ごさざるを得ないといっても過言ではありません。
それでは、実績を上げているような場合は、上司に反対意見を言いやすいのでしょうか？確かに外資系は実績が物をいう実力主義です。しかし、これも注意しなければなりません。順調なうちは良いが、あなたがミスをしたら最後、普段不満に思っている上司や同僚から反撃される恐れもあります。
Bさんは外資系IT企業で入社以来実績を上げ続けるベテランでした。後から入社した上司が勝手がわからないことをいいことに、上司の言うことに反論ばかりしていました。しかし翌年、不運にもBさんの成績は”わずかに”未達に終わります。そしてその直後、あなたの実力さらに生かしてほしいという理由で、どうやっても実績の上がらない仕事にアサインされてしまったのです。その後の業績は低空飛行のまま、Bさんは自主退職せざるをえませんでした。
