自分ブランドの磨き方ブログ

MBA、コンサル、本当に自分に必要?今の自分のブランド力で何ができるのか? 何を準備すべきなのか? 私自身の経験やさまざまな人たちとの交流を通じて、気づきなどをシェアして行きます

外資から日本企業への転職するメリット

一昨年あたりからずっと人手不足だと言われてきました。政府の景気対策やオリンピック需要など様々な要因があると言われています。私が聞く限り、今年に入ってからは、この人手不足は働き盛りの若年層だけではなく、40代〜50代の中高年層に広がり、その求人が特に増加しています。

 

エン・ジャパンの「ミドルの転職」でも

 約85%のコンサルタントが『2018年はミドル人材を対象とした求人募集が増加する』と回答。プレイングとマネジメントを並行できる40代の需要が高まるとの予想。

mid-tenshoku.com

とレポートしており、人材マーケット全体で見てもやはり中高年の人材ニーズは高まっていると言えます。

 

ある外資系企業では、現時点で約80ものオープンポジションがあるといいますし、二桁以上のオープンポジションがあるかなりの外資系企業多数あると聞いており、なかなかそのポジションを埋める人材が確保に苦戦していると聞きます。

 

今日のお話は、上記に挙げた外資系企業ではなく、日本企業の転職にまつわるお話です。外資系に長年勤めた後、国内企業に転職する40代〜50代が増加しているのです。10年ほど前であれば、日本企業は外資系企業出身者の応募は門前払いが当たり前でした。家族主義的なカルチャーの日本企業に、競争や個人主義外資系企業出身者を受け入れるということは非常に稀だったと言えます。

 

ところが近年、外資系企業から日本企業への転職者は増加しています。

先に挙げたエン・ジャパンの「ミドルの転職」でも

Q3. 35才以上のミドル人材の転職トレンドとして、今後増えそうだと考えていらっしゃるものを教えてください

の中で、「外資系企業」から「日本企業」への転職が増えると答えたコンサルタントの割合が19%に達しています。

 

ただ、我々ビジネスパーソン外資系企業から国内企業に転職する際に、最も注意しなければならないことが他にもあります。それは、年収が激減することです。外資系は役職と責任、個人の成果、会社や部門の業績に基づいて年収が決まるのはご存知の通りです。

 

一方日本企業の給与設定は基本的には、年齢に応じた等級または役職が設定されており、等級や役職に応じた年収レンジの中で個人の年収が設定されます。

 

そのため、このようなことも起こります。ある外資系企業ではたらく、40歳男性Kさんは、部下15人の組織をマネージする部長職です。直近の年収1200万円。ある大手日本企業に応募し、内定をもらい提示された給与は800万円ほどだったと言います。これは、応募先日本企業の40歳の大半の属性が係長なので、まわりに合わせて係長待遇での入社、そして係長クラスの年収レンジの中からの年収提示がされたからなのです。Kさんも、これまでの経験を訴えたものの例外は作らないという人事の方針のもと、受け入れざるを得なかったといいます。

 

これまでブログを読んでいただいている読者の方なら、転職には企業のWebへの直接応募だけではなく、エージェント(ヘッドハンター)経由の応募もあることをご存知だと思います。候補者に代わり、年収交渉を売り物にしているエージェントもありますが、候補者の立場で交渉をしてくれるエージェントは非常に少ないのが実態です。実際は、候補者に早く入社承諾書にサインさせて、その候補者にオファーされている年収の30%を成果報酬として確実に受け取ることを最優先にするため、候補者の希望を企業に伝えることもあまりありません。むしろ企業側について、候補者にオファーされている金額は妥当であり、サインするよう説得するエージェントも非常に多いのです。

 

しかしKさんはこの日本企業に入社を決断しました。外資系企業になくて、日本企業にあるものに期待していたからです。それは海外駐在として海外で仕事をするチャンスがあるからです。外資系企業は日本市場攻略のため日本に進出してきます。そのため、日本人に海外でのビジネス推進をそれほど期待していません。日本支社から海外支社に転勤というのは、英語がネイティブは当たり前で、さらにずば抜けて優秀でない限りありえません。しかし日本企業であれば、人口減少と市場が縮小している日本市場を飛びたし、海外市場を攻略しなかければ企業にとって持続的成長を成し遂げることが不可能です。そのため、海外で働けるチャンスが高いと言えます。

 

年収の4割減を受け入れてまで、念願の海外勤務にかけるKさん。年齢が40歳ですから、あと60歳の定年まであと20年あります。しかし、20年もあれば経済環境が激変する世の中です。会社がなくなってしまう可能性なくはありません。

 

それでもKさんのように日本企業に転職する人は後を絶ちません。それは、終身雇用、無競争、さらには業績や成果重視よりも最近話題のワークライフバランス重視などなど、人それぞれ惹かれる点は様々です。密かに増えつつある日本企業への転職を今後も引き続き追っていきたいとおもいます。